氏 名：大庭 一郎
所 属：情報資源経営主専攻
研究室：7D113号室
図書館（主に公共図書館、大学図書館、学校図書館）における情報サービスや職員の問題を研究しています。研究指導の主な領域としては、以下の４点が挙げられます。
(1)図書館における各種サービスの現状、そのあり方、構成方法
(2)図書館における情報サービスの現状、そのあり方、構成方法
(3)学校教育と生涯学習における読書活動の現状とそのあり方
(4)図書館職員の養成（教育・研修・能力開発）と人的資源管理
今年度までにゼミで指導した研究テーマおよび今後予定されるテーマは、以下の通りです。研究テーマを決める際は、各自の関心領域（(1)から(4)まで）を出発点としますが、研究テーマの設定の妥当性については、研究室訪問やゼミの際に相談に乗ります。
(1)図書館における各種サービスの現状、そのあり方、構成方法
(1)では、各ゼミ生が関心を持っている図書館の各種サービスを対象として、主に文献調査と訪問調査によって、研究を進めます。
・公共図書館と学校および学校図書館との連携・協力（2004）
・日本の公共図書館における移動図書館の発展と課題（2005）
・カリフォルニア州の公共図書館における雑誌の所蔵調査： Readers' Guide収録対象誌を用いた
分析（2005）
・日本の大学図書館における図書館利用教育の発展と課題（2006）
・日本の公共図書館と学校および学校図書館との連携・協力： 2000年代の動向を中心に（2009）
・日本の図書館における図書の製本・修理（2010）
・大学の初年次教育と大学図書館（2010）
・日本の公共図書館における図書館利用教育（2010）
・日本の公共図書館におけるPR（2011）
・日本の公共図書館における地方行政資料（2011）
・静岡県における防災情報の提供（2013）
・日本の都道府県立図書館の機能と役割（2014）
・刑務所図書館の機能と役割（2015）
・公共図書館と学校図書館の連携・協力（2016）
・高等専門学校と高等専門学校図書館（2016）
・公共図書館政策と『これからの図書館像』（2018）
・高等専門学校図書館の運営とサービス（修士論文）（2019）
・徳島県における防災情報の提供（2020）
・米国の公共図書館協会が提唱した公共図書館の役割（2021）
・米国の公共図書館における図書館サービスの設計手法に関する研究（修士論文）（研究中）
(2)図書館における情報サービスの現状、そのあり方、構成方法
(2)では、各種レファレンス・トゥール（冊子体、データベース、CD-ROM、DVD-ROM、ネットワーク情報資源）の比較評価、新しい情報サービスや電子図書館への取り組み、等について、主に文献調査、現状調査、訪問調査をしながら、研究を進めます。
・国立国会図書館の「雑誌記事索引」の発展と課題（2004）
・日本書籍出版協会の「日本書籍総目録」と「Books」の発展と課題（2004）
・大宅壮一文庫の「大宅壮一文庫雑誌記事索引総目録」の発展と課題（2005）
・日本の公共図書館におけるレファレンスサービスの発展と課題（2006）
・日本の図書館における全国レベルの総合目録（2007）
・日本の公共図書館のビジネス支援サービスに必要な情報源（2008）
・日本の公共図書館における医療情報の提供（2008）
・日本の公共図書館における法律情報の提供（2009）
・日本の図書館におけるレファレンス事例集（2009）
・日本の公共図書館における携帯サイトを用いた情報発信（2011）
・国立国会図書館のレファレンス協同データベース事業（2012）
・日本の公共図書館における農業支援サービス（2013）
・日本の公共図書館における消費者情報の提供（2014）
・公共図書館におけるデジタルレファレンスサービスとレファレンス事例の提供（2015）
・地方自治体における子育て支援と公共図書館：横浜市を事例として（2015）
・公共図書館におけるモバイル端末に向けた情報発信（2017）
(3)学校教育と生涯学習における読書活動の現状とそのあり方
(3)では、学校教育や生涯学習における様々な読書活動について、主に文献調査と訪問調査によって、研究を進めます。
・「青少年読書感想文全国コンクール」の課題図書（2006）
・都道府県の子ども読書活動推進計画（2007）
・日本の国語科教育における読書指導の位置づけ（2007）
・日本の国語科教育における大村はまの読書生活指導（修士論文）(2009)
・日本の公共図書館と学校および学校図書館との連携・協力：2000年代の動向を中心に（2009）
・静岡県の「市町村子ども読書活動推進計画」における公共図書館のサービス（修士論文）（2011）
・『二十四の瞳』の編集と出版（2017）
・毎日新聞社の「読書世論調査」と「学校読書調査」（研究中）
(4)図書館職員の養成（教育・研修・能力開発）と人的資源管理
(4)では、日米の図書館職員の養成（教育・研修・能力開発）、図書館情報学教育の現状、日米の図書館における図書館職員の人的資源管理や新たな役割、等について、主に文献調査と訪問調査をしながら、研究を進めます。
・国立大学の図書館職員の採用試験問題の分析（2007）
・反省的実践家の観点からみた図書館員（2008）
・日本の公共図書館の職員の研修（2010）
・日本の公共図書館におけるレファレンスサービスの研修（2013）
・国立大学法人の図書館職員採用試験問題の分析（2014）
・国立大学法人の図書館職員採用試験（2022）
近年は、(1)、(2)、(3)、(4)の各領域の研究テーマの取り組みを増やしています。
（指導の頻度・方法）
ゼミは、３年次の12月から４年次の２月まで、毎週１回行います。ゼミには、毎週、必ず出席して下さい。
３年次のゼミ（集団指導ゼミ）では、課題文献を読みながら、配布資料（レジュメ）をまとめ、課題文献に関する発表・討論を行います。３年次の２月までに、各自の卒業研究テーマを確定し、卒業研究に着手します。
４年次のゼミは、個別指導と集団指導を併用しながら、進めます。公務員試験の準備や就職活動と並行しながら、卒業研究に着実に取り組んで下さい。４年次の９月末までに全ての基本文献を読み終え、10月から論文を執筆し、12月末に卒業研究を完成するために、着実な努力が必要です。
・図書館（主に公共図書館と大学図書館）、情報サービス、図書館経営に関する科目を、十分に履修していること。
・学類生が３年次の３学期までに取得することが望ましい資格試験に挑戦し、複数の資格を取得していること。
・各自のキャリア形成（就職、起業、進学、留学、等）に必要な幅広い教養力を身につけるために、「公務員試験準備講座（教養模擬試験）」を活用していること。
・図書館を研究するには、研究テーマに応じて、英米の図書館の文献も読み込む必要があるので、英語文献を読む努力ができること（今後、英語多読を活用すること）。
・紙媒体の新聞（全国紙）を毎日読んでいること。
・訪問期間中に面談（オンラインと対面を併用して、複数回）を行い、最後にレポート（A4判１枚）を提出すること。
・研究計画の面談を通じて、研究テーマや研究方法が指導可能であることの承認を得ること。
・３年次の12月から４年次の２月まで、毎週１回のゼミ（原則、対面で実施）に参加する覚悟があること（就職活動中や長期休暇中は、ゼミ日程の調整可能）。
面談（複数回）とレポートによって選考します。ゼミを希望する学生は、訪問期間の第１週目（10月17日（月）～21日（金））に、必ず第１回目の研究室面談（オンライン）をして下さい（面談日時はメールで調整します）。この期間に第１回目の研究室面談（訪問）を行わないと、２回目以降の面談はできません。
第１回目の研究室面談（オンライン）を希望する学生は、10月15日（土）の18時までに、研究室面談を希望するメールを送って下さい。なお、この面談希望メールにはA4判１枚の資料（MS Word）を添えていただき、その資料には、1)学籍番号、2)氏名、3)ゼミで取り組みたい複数の研究テーマ（３～４種類、研究領域の(1)から(4)までを踏まえたもの）とその説明、4)進路希望とそれに向けた取り組み状況、を記して下さい。面談希望メールを受領後、第１週目のZoom面談の日時を調整します。
研究室面談の際は、(1)から(4)までの研究領域を踏まえた上で、ゼミで取り組みたい複数の研究テーマ（３～４種類）について、説明して下さい。第２回目の研究室訪問（面談）の時間は、第１回目の面談の際に説明します。第２回目の研究室訪問（面談）を終えてから、レポート（A4判１枚）をまとめ、提出してもらいます。
(1)学類の授業、(2)公務員試験の準備、(3)就職活動、(4)大学院への進学準備、等と並行しながら、１年３か月間、卒業研究に着実に取り組むようにして下さい。
なお、ゼミ生の卒業後の進路（2022年10月１日現在）は、国立国会図書館（１名）、大学図書館（17名）、大学職員（2名）、公共図書館（５名）、学校図書館（１名）、地方自治体職員（10名）、独立行政法人職員（１名）、民間企業（7名）、進学等（1名）となっています（大学院修了後の進路を含む）。
